本物の軍師とは？

後継者の方には、本物の軍師を見極め、活用していただきたいと思います。もちろん、当社はその「本物」を輩出し、皆様を応援してまいります。

軍師には、様々なタイプの人材があり得ますし、当然、後継者の方との相性も大切です。ただし、以下の点をカバーしていることが、本物の軍師としての必要条件ではないかと当社は考えています。参考にしていただければ幸いです。

1. 後継者の立場を理解し、その悩みを共有しようとする姿勢を感じられる

後継者の方は、様々な壁にぶつかります。そして、後継者の立場特有の悩みも発生します。ところが、その悩みや壁の本質を理解できる人は決して多くないのが実情です。何故ならば、多くの中小企業後継者（親子、親族関係で後継者となる方）が感じる漠然とした不安感、微妙な立場から発生する違和感は、類似の環境を経験した人か、その本質を徹底的に考え抜いた人でなければ、理解しづらいからです。しかし、後継者の方の悩みや苦しみの本質に目を向けてくれる人でなければ、軍師としての役割は果たせません。
この人は、今の自分が抱えている課題や悩みの本質を理解してくれているか？　理解しようとしてくれているか？　そこでＹＥＳと感じられる方を軍師とされることをお勧めします。

2. 後継者を主役と認識して応援してくれる

事業承継期には、先代社長と後継者が同時に社内に存在するというケースが少なくありません。そして、長く続いてきた企業であれば、先代社長には長年お付き合いしてきた顧問等の軍師役の方がいらっしゃるでしょう。しかし、そうした方たちがそのまま自分の軍師として将来も支えてくれるかどうか、自分はその方々を軍師としたいかどうかについては、後継者自身が決めなければなりません。
そこでは、性格上の相性なども関係します。しかし、何よりも重視していただきたいのは、その先代社長にとっての軍師の方が、事業承継期において、後継者自身を会社の主役として認識し、その新しい経営を成功させるための動きをされているかどうかということです。もしも、いつまでたっても、現権力者である先代社長の目を最重要視し、先代社長からのニーズに応えるために後継者と接しているとしたら、その方は後継者の軍師とはなりません。後継者の経営は、先代経営者が引退する前から始まっているのですから。

3. 経営全体を理解した上で、専門能力を発揮してくれる

これは能力面での話です。多くの経営支援専門家には、それぞれの専門領域があります。例えば、税理士の方であれば税務、社会保険労務士の方であれは労務、マーケッターであればマーケティングという専門領域があります。しかし、それぞれの専門領域とは、資格等の便宜上定められているだけであり、経営とは本来は人、モノ、カネ、事業など複数の要素の総合体です。税務的にメリットがあるが財務的にはデメリットが大きい打ち手、労務的には適正だが事業面に隠れた本当の問題解決には役に立たない打ち手など、経営に関する打ち手には副作用も付き物です。

本物の軍師とは、後継者が課題に直面しているときに、安易に自分の得意領域の知識や能力で解決の打ち手を提案するのではなく、経営全般を視野に入れた本質的な課題解決の打ち手を探ろうとする専門家です。

もちろん、経営に関する全ての領域の知識を持っている専門家は、滅多に存在しません。しかし、経営全般について広い見識を持ち、勘を働かせることができる専門家は存在します。そして、必要に応じて自分以外の専門家を探し、紹介し、その力を動員しながら経営を支援してくれます。そんな軍師を見つけていただきたいと思います。

4.自分にできないことはできないと言ってくれる

先の内容とも関係しますが、軍師、本物のプロは自分にできることと、できないことを明確に理解しています。したがって、できないことはできないと明言します。その上で、他のプロの紹介等の方法を提案します。「何でもできる」という雰囲気を醸し出すタイプには要注意です。特に、後継者の経営に関する経験値では、その雰囲気が本物なのかどうかを見極めることは至難の業です。
冷静に考えてみれば明らかなことです。一人の専門家がカバーできる領域には確実に限界があります。また、多くのスタッフを抱えているコンサルタント会社、事務所であったとしても、日本の労働市場において、一企業、一事務所があらゆる分野の一流人材を抱え込んで揃えることなどできるわけがないのです。
もちろん、ビジネスですから、その心意気としてのＰＲという意味では、幅広い案件に対応できると対外的に謳っているケースもあるでしょう。しかし、個別案件でお話ししたときに安易に何でもできますと強調される場合は、あまり深くその案件をとらえていない可能性もあります。むしろ、自分にできること、できないことを選別しながら、お話をされる専門家のほうが、安心して軍師をお願いできると当社は考えています。